ワーキング・ホリデー解説ガイド

●年齢●

ワーキング・ホリデーの年齢制限は、通常は「18歳以上30歳以下」というものがほとんどです。ただし、イギリスや新たに対象国となったアイルランドは18歳以上25歳以下なので注意が必要です。
また年齢の対象日ですが、書類申請時の場合や渡航時、あるいは入国時の年齢など国により対象年齢の詳細が異なりますので、要注意です。31歳の誕生日前日までを認める国もあれば、ドイツなどは30歳になった誕生日がワーキング・ホリデー対象の最終日となるので、年齢に関しては事前にかならず大使館や領事館などに確認をしましょう。

●資格●

ワーキング・ホリデーを利用する基本条件のひとつに、「有効なパスポートを所持していること」というものがあります。日本以外のパスポートではワーキング・ホリデーの資格対象にならない場合があるので注意が必要です。また扶養家族がないこと、もしくは既婚者であっても子供を同伴しないこと、なども要件のひとつとしてあげられています。同伴家族を認める国もありますが、この場合は個別にワーキング・ホリデー・ビザを取得しなくてはなりません。国によっては、滞在中の生活費や宿泊費などの資金が充分用意できていることを条件にあげているところもあり、場合によっては残高証明書などの提出を求められる場合もあります。これは規定以上の不法労働や犯罪へ走らないための予防線として設定されているものと考えていいでしょう。
また、帰りの航空券の所持を義務づける国もあります。これもワーキング・ホリデーの滞在期間を超過しての不法滞在を防ぐものととらえていいでしょう。以上は健全な状態であることを確認するための条件であり、かつ健康な若者を受け入れる、という姿勢があるため、健康診断書の提出を求める国もありますので、必要か否かはしっかりとチェックしておきましょう。

●滞在中にできること●

国によって条件が異なることがありますが、ワーキング・ホリデーが許可されれば、通常は1年間の滞在が可能になります。その間、その国を旅行しつづけるのも可能ですし、全日制の学校などへ通学することも可能です。また滞在資金を補うため、フルタイムで就労することもできますが、労働時間に上限を設けている国や同一雇用主のもとでの就労を制限する国もありますので、仕事をする場合はしっかりと制限や条件を調べておきましょう。いずれの場合も政府や大使館などは手助けしてくれません。宿泊先や仕事先、学校などは自分自身で探さなければなりません。ワーキング・ホリデーの手配会社や代理店などではこういった情報を持っているところもありますし、宿泊先や仕事先を紹介する機関や刊行物がある国もあります。現地に到着して慌てるのではなく、出発前にある程度のメドをつけて、ゆとりを持ってその国を訪問したいものです。
長期間滞在できるとはいえ、不慣れな現地で準備に時間を費やすのは得策といえません。しっかりと事前情報を集め、滞在期間を有効に使うのが上手なスケジューリングでしょう。ヨーロッパの対象国の場合、ワーキング・ホリデーを利用可能なのは本国内だけです。海外領土や旧植民地などはその対象とならないので、要注意です。